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外国人買い
最近の東京株式市場では、外国人の株式保有比率や売買シェアが右肩上がりで増加しています。バブル崩壊後の1990年以降の東京株式市場に於ける投資部門別の株式保有比率の推移を見てみますと次の様なことが言えます。
まず、1990年の外国人の株式保有比率は4.7%に過ぎませんでしたが、2011年は26.3%と大幅に増加しています。一方、同期間の銀行・保険会社・証券会社の株式保有比率は44%から31.4%にシェアを減らし、事業会社も29%から21.6%にシェアを減らしています。
また、同期間の個人投資家の株式保有比率は、概ね横這いとなっています。
つまり、銀行と事業会社の株式持合いと保険会社と事業会社の株式と保険の持ち合い関係が崩れ、それらの持ち合い解消によって売却された株式の受け皿が外国人であったという構図が読み取れます。その結果、東京株式市場に於ける外国人投資家の売買シェアは徐々に高まり、2000年以降の市場シェアは60%前後に達しています。
従って、東京株式市場の動向を読み解く上では、外国人投資家の動向を探ることが最も重要な要素になっています。
外国人買いは4種類ある
一口に外国人買いと言いますが買いの中身は様々です。そこで、外国人買いを大別しますと、ヘッジファンド・投資ファンド・ペンションファンド（年金ファンド）・投資信託（ミューチアルファンド）の4種類が主な外国人買いと言えます。
つまり、ウォーレン・バフェットの様な大物投資家であっても、日本株を買う場合は個人名義で買う訳ではなくヘッジファンドや投資ファンドという形で日本株を買うのです。
現在、インターネットによるネットトレードの普及によって、これらのファンドの殆どはワールド・ワイドの運用を行っています。つまり、米国・欧州・日本・新興国全体をウォッチしながら、分散投資でファンドのポートフォリオを決定している訳です。
そして、ヘッジファンド・投資ファンド・ペンションファンド・投資信託を見てみますと、
ヘッジファンドと投資ファンドが短期運用を目的に売買しているのに対して、ペンションファンドと投資信託は長期運用を目的に売買していると言えます。
従って、ヘッジファンドは売買金額も大きく外国人の売買動向を読み解く上で重要な鍵を握っていると言えますが、ヘッジファンドの現状は意外に知られていません。そこで、ヘッジファンドの現在の状況をあらゆる角度から詳しく知ることが重要になってきます。